なぜドラッグストアは近年食品を強化しているのか？

「狭小商圏」に対応する店舗展開

ドラッグストアの店舗数は近年で急激に増加し、また異業種との競合が激化したことで、個々の店舗の商圏が縮小したため「狭小商圏」時代に突入しました。
そのため、店舗では地域顧客のニーズに応えて「顧客シェア」を高めることが重要になっています。
また日本は超高齢化社会を迎え、運転免許返納などで郊外の大型商業施設での買い物が困難になり、
近隣のドラッグストアやコンビニで食品などの生活必需品を購入する高齢者が増えています。
複数店舗を買い回るより、1か所だけで買い物を済ませたい、というニーズに応えて食品や雑貨を「ワンストップショッピング」ができる店舗が求められています。

食品で再来店頻度を高める

ドラッグストアが食品販売に注力する最大の理由が、顧客の来店頻度の向上です。ドラッグストアの利益の根幹となっている「医薬品」と「化粧品」は、いずれも回転率が悪く、集客しやすいとは言えません。
洗剤やティッシュペーパーといった日用品や食品売り場を充実させ、特売品を店頭に置くことでお客さんを呼び込み、医薬品や化粧品の購買へつなげるというビジネスモデルが昨今のドラッグストアのトレンドとなっています。

物価高騰の環境下での節約需要に対応する

原油や原料費の高騰に起因する物価高騰の中、
節約志向の顧客が増えて食品や日用品は価格が安いドラッグストアが選ばれています。
そこに新型コロナ感染症の拡大による「巣ごもり需要」が追い風となり、ドラッグストアにおける食品購入規模の伸び率はスーパーマーケットの伸び率を上回っています。
またドラッグストアでは「ポイントカード」や「セール価格」といったお得に買いものができる施策があり、
今までスーパーマーケットで買い物をしていた顧客がドラッグストアへシフトしてきているようです。

まとめ

以上のような状況に対応するべく、ドラッグストアでは食品の取り扱いを強化してきました。
加工食品を中心に一部ドラッグストア店舗では、野菜や精肉などの生鮮食品、日配品、冷凍食品の品揃えを拡大して
顧客がより便利に利用できる店へと変化しています。
また近年では400～450坪規模と大型の「フード＆ドラッグ」と呼ばれる店舗業態が出店され、ますますドラッグストアの動向が注目されています。
一方で、ドラッグストアの店舗数は年々増加しているものの、大手企業の積極的なM&A（合併・買収）により
企業数は減少傾向であり、ドラッグストア内での同質化が懸念となっています。
さまざまなニーズに対応できるドラッグストアだからこそ、次にどの客層を取り込むのか。
それが、同質化からの脱却へ繋がり更なる進化が期待できるのではないでしょうか。